妊娠や出産を機に専業主婦になりたいと思っても、今の夫一人の年収で子育てができるのかが気になりますよね。
当記事では下記の内容についてまとめました。
- 居住地別にみる夫の理想の年収
- 出産から大学卒業まで子育てにかかる費用
- 年収別にみる子育て世帯の生活スタイル
- 夫の年収が理想に届かない場合に妻ができること
当記事をご覧になれば、夫の年収や子育てに必要な費用のほか、理想の年収に到達するための対策法を知ることができるでしょう。
せひ、最後までご覧ください。
夫の年収として理想的な金額とは？居住地域ごとに紹介
夫の年収として理想的な金額は、家賃や生活費などによって変化します。
居住地域と家族構成ごとの理想の年収は下記の通りです。
都内で子供2人の場合は700万円
都内で夫婦2人子供2人の家族4人で生活するには、700万円の年収が理想とされます。
労働組合が公表した調査結果によれば、30代の子育て世帯では1か月で約54万円の生活費が必要だそうです。
参考：東京地評「東京における子育て世帯の収入と生活に関する調査」結果について
また、総務省統計局は、同じ家族構成での生活費の平均値が月38万円との調査報告を公表しています。
年間約460～650万円かかるので、年収は700万円以上あるのが理想的といえるでしょう。
年収700万円であれば手取り金額が500万円を超えるので、都内での生活が可能といえます。
- 都内で必要な生活費は1か月で約38万円、1年間で約460万円。
- 手取り金額500万円以上となる、年収700万円が理想的といえる。
生活費の中で最も大きな支出となるのが住居費と食費で、どちらも月9～11万円かかると想定されます。
教育費は月3～5万円程度とされていますが、子供の年齢が上がるにつれて増額していくでしょう。
地方都市で子供2人の場合は500万円
地方都市で家族4人が生活するために、理想的な年収は500万円とされています。
総務省統計局が行った家計調査では、中規模都市での生活費の平均は月に約25万円と報告されました。
参考：総務省統計局 家計調査年報（家計収支編）2021年（令和3年）
年間で約300万円強の費用がかかるため、310万円の手取り金額が見込める年収400万円が理想です。
最も金額の大きい項目は食費で月6万円程度、続いて交通通信費が月5万円弱となっています。
教育費は月2万円程度と発表されており、都内との差は1万円程度であまり大きな違いはありません。
一方で住居費には月々1～5万円の違いが出る可能性があり、賃貸住宅で生活している場合は生活費が高くなると考えておきましょう。
田舎で子供2人の場合は400万円
田舎で家族4人が生活する場合、理想の年収は400万円と考えられます。
総務省統計局の調査報告では、田舎での子育て世帯の生活費は公表されていません。
そこで、他の都市でのデータから得られた子供の有無による差額6万円を足して、月々の生活費を算出しています。
田舎で子供二人を育てながら生活するには、月に約25万円程度必要であると想定されます。
年間で約290万円の費用がかかるので、手取り290万円以上になる年収400万円が理想です。
居住費が安くなる一方で、地域によって交通費や水道光熱費は増えることが予想されます。
交通の便が悪い所であれば日常的に車を使用しなければならず、気候が厳しいと空調が欠かせません。
教育費は1万5000円ほどで都内と比べ費用はかさみません。
ただし他の都市と同様に子供の成長とともに費用が増すと考えられるので、貯金できるだけの年収があるのが理想的でしょう。
子育て世帯の理想の年収は？出産にかかるお金まで徹底解説
初めての子育てとなると、どんなことにお金がかかるのかわからず不安になることもあるのではないでしょうか。
あらかじめ子育てにかかる費用を知っておけば、資金をどうやって作っていくか計画を立てやすくなります。
以下に必要なお金を子供の年代別に解説するので、参考にしてください。
出産～検診費用/50万円
妊娠から出産までにかかる平均的な費用は50万円程度です。
42万円の出産育児一時金が支給されるとはいえ、妊婦検診や分娩入院にかかる費用の一部は自己負担となります。
生まれたばかりの新生児の検査や健康管理のため、5万円ほどの費用がかかります。
他にも紙おむつやベビー服など出産準備品の購入に10～14万円、内祝いに3～15万円の出費があるのが一般的です。
- 出産一時金42万円ではすべての費用をまかなうことはできない。
- 出産にかかる平均費用は45～50万円、自然分娩以外ではさらに10万円の増額。
入院費が高い東京周辺ではさらに出産までにかかる費用が高くなるので、10万円程度はプラスで想定しておきましょう。
また帝王切開になった場合、医療保険が適用されますが自然分娩より10万円ほど費用が高くなります。
0～6歳/700万円
0～6歳の未就学児の子育てにかかる費用の総額は、約700万円となっています。
内閣府が2009年に実施したインターネット調査の結果によると、何歳でも1年で100万円程度の費用がかかることがわかりました。
0～2歳の間は生活用品費や子供のための保険料、貯金が占める割合が大きくなります。
3歳以降は保育費が最も大きな出費となっていますが、現在は幼児教育・保育の無償化が適用されているため出費は抑えられるでしょう。
ただし完全に無償化されるわけではなく、適用金額には上限があるので注意が必要です。
子供を保育園や幼稚園に通わせるかどうかで、年間の子育て費用が40万円近く変わります。
また、通う園が私立か公立かによっても、年間20万円前後の差があることも覚えておくとよいです。
小学生/700万円
入学から卒業までの小学校6年間にかかる子育て費用は、700万円です。
1年間に約100万円程度の費用がかかるので、就学前と大きな差はないように感じられます。
ただし子供を小学校から私立に通わせる場合は、学費だけで700万円を超えてしまうでしょう。
公立校であれば5分の1程度の学費で済むので学費自体は抑えられますが、受験や習い事をさせる場合は教育費が高くなります。
特に小学5～6年生では塾などの費用が20万円程度となり、学外での教育にかかるお金が大きくなるようです。
食費や生活用品費などの費用が増していくのはもちろん、学校以外での活動も活発になってくるので課外活動費もかさみます。
さらにスマートフォンやタブレット端末を日常的に使用するため、端末代金や通信料の占める割合にも注意が必要でしょう。
中学生/470万円
中学校に通う3年間にかかる子育て費用の総額は、470万円といわれています。
1年で約150万円が必要で、全体の3分の1程度を占めているのが教育に関わる費用です。
中学校でも学費は公立校と私立校で大きく差が出ており、3～4倍の費用を出さなければいけません。
文部科学省の調査によると、公立中学の年間教育費は48万円なのに対し、私立中学では140万円と発表しています。
- 子育て費用の総額は3年間で470万円。
- 教育にかかる費用は私立と公立で約4倍の差が出る。
また公立中学に通っていたとしても、受験を控え塾に通い始めることで15～35万円の費用がかかることとなります。
さらに部活動などの課外活動費も本格化することから、学校外での活動費も調査結果より多くなると考えておいた方がよいかもしれません。
高校生/140～300万円
高校生の子育てにかかる費用は公立高校で140万円、私立高校で300万円程度と想定されます。
１年間の学費が40～50万円の公立校に対し、私立校ではその2倍の学費がかかることが内閣府の調査でわかりました。
しかし、2020年4月に開始された「私立高等学校授業料の実質無償化」制度を利用すれば、支援金により教育費が抑えられるかもしれません。
学校での学習にかかる費用は行政機関の支援制度で軽減されるものの、大学受験に備えた塾や予備校への費用は増加します。
- 教育にかかる費用はこれまでで最大となる。
- 受験を控え、学外での学習や活動にかかる費用が増加する。
学校以外での教育費には最大で100万円かかるとも言われており、子育ての費用の総額を上げる原因となっています。
また複数の大学を併願する場合は受験料だけで30万円程度かかるので、公立高校に通わせる場合も子育ての費用は最大金額を想定しておく方がよいかもしれません。
大学生/300万円～500万円
卒業までの4年間、大学生を育てるために必要な金額は300～500万円といわれています。
学費だけをみると国公立大学では年間約115万円、私立大学で年間170万円前後かかるでしょう。
加えて入学金が25~40万円程度必要で、滑り止めに受験した学校へ納入した金額も含めるとおよそ2倍の額を支払うこととなります。
さらに子供が下宿した場合には、月々7～8万円の仕送りの費用が発生するかもしれません。
- 私立大学と国公立大学の学費の差額は、1年で約50万円。
- 大学生の子育てにかかる費用は学費と同額である家庭がほとんど。
しかし、すべての費用を親が負担しているわけではなく、奨学金を利用したり子供自身のアルバイト代をあてたりすることで総額の一部をカバーしています。
多くの家庭では学費を親が負担し、その他の費用は子供が自分でまかなっているようです。
ですので、親が負担する金額は入学金と4年間の学費の総額とほぼ同じと考えてよいでしょう。
夫の年収別にみる専業主婦の生活スタイル3つ
専業主婦になるとしても、今の生活水準とあまりにかけ離れた暮らしになってしまうのは避けたいところです。
現在の夫の年収と同じ金額で、実際に家庭ではどんな生活をしているのかが気になるでしょう。
ここでは年収別に3つの生活スタイルを紹介していきます。
年収500万円以下の場合
年収が500万円以下の場合、手取りは約390万円となり月々約25～26万円の金額で生活を送ることとなります。
子供が未就学児であれば、まだ子育てに多くの費用がかからないので将来に向けた貯蓄ができるでしょう。
ただし、都心など住居費がかさむ地域に住んでいたり、子供に習い事をさせたりすると生活は厳しくなる可能性が高いです。
また、マイカーローンや奨学金の返済などを抱えている場合も生活や貯蓄が厳しくなると考えられます。
- 子供が未就学児で、地方都市や田舎に住んでいる場合は貯蓄も可能。
- 都内に住む場合は職場復帰の目途を立てておくのがおすすめ。
物価や物件の賃料が高い地域に住んでいる世帯にとっては、専業主婦として生活するのは少し厳しい金額かもしれません。
夫婦の預貯金の一部を利用したり、子供が就学するまでの期間と定めたりすれば、専業主婦として生活できるでしょう。
年収800万円の場合
年収800万円であれば、手取りは約600万円で月々37～38万円の費用を生活にあてられます。
子供が1人であれば、教育費だけでなく夫婦の老後のための貯蓄も十分に確保できるでしょう。
また子供に習い事をさせたり、家族で旅行したりすることもできるので、比較的余裕のある生活が送れるといえます。
地域によっては、住宅を購入してローンを返済しながらでも子育てができる可能性が高いです。
- 居住地を問わず貯蓄をしながら子育てができる。
- 子供が2人以上で年齢差がない場合は出費がかさむので要注意。
ただし子供が2人以上で年齢が近い場合は、同時期に多額の教育費がかかるため節制が必要となるでしょう。
習い事や旅行などにかけるお金が減るほか、おこづかいの金額にも変化があるかもしれません。
年収1000万円以上の場合
年収1000万円以上の場合は、課税されるため手取り金額は約720万円程度、月45万円の収入になります。
額面だけをみると大きな差があるように感じられますが、実際には年収800万円の世帯と月に10万円弱の差しかありません。
とはいえ、子供二人を育てるための教育費をまかなうことはできますし、習い事をさせる余裕も持つことができる可能性は高いです。
額面から想像できる程の贅沢な生活をすることは厳しいですが、貯金しながらでも年に数回の家族旅行ができるでしょう。
- 子育てをしながら、比較的余裕のある生活を送ることが可能。
- 年収と比例して交際費がかさみやすく、貯蓄を増やすには計画が必要。
ただし、住居や車の維持費、交際費などが高くなることも予想されるので、支出が大きくなりすぎないよう注意が必要です。
夫婦で子供の教育や生活について事前に話し合っておくとよいかもしれません。
平均収入はいくら？子育て世代の年代別に紹介
子育てに必要な費用から理想の年収は決まったけれど、それを夫の年収だけで達成できる可能性があるのかどうかは確かめておきたいところです。
もしも、平均年収と比べて低いようなら転職や自分の早めの復職も視野に入れなくてはならないのではと心配になりますよね。
以下に、子育て世帯に多い30代と40代の平均年収を見てみましょう。
30代/400～437万円
職種や業界により差はありますが、30代の年収は平均400～437万円です。
同じ30代でも前半と後半で40万円前後の差が出ているのは、部下の指導や管理業務などのマネジメント経験の有無が関係していると思われます。
- 前半と後半で最大約40万円の差ができる。
- マネジメント経験や役職手当の有無で年収が大きく変わる。
業種によって年収に差がありますが、30代の平均年収を上回る職業はコンサルタントなどの専門職でした。
次いで金融業やＩＴ通信関係の技術職の平均年収が高いことが、大手転職サイトによる調査で分かっています。
一方で同年代の女性の年収は315万円前後であり、前半と後半で1万円の差しかありません。
出産や子育てとの両立が難しく、正規雇用でフルタイム勤務ができないことが原因となっています。
夫の年収を平均より上げたいと考えるなら現職で昇進を目指すか、同じ職種で転職をするのも方法の一つです。
40代/476～499万円
国税庁の調査によると40代の平均年収は前半で476万円、後半は499万円となっています。
男性だけの平均年収をみると582～629万円となっており、同じ年代の女性の年収とは150万円以上の差が出ています。
性別により年収に大きな開きがあるのは、雇用形態や役職手当の有無が原因であると考えられます。
非正規雇用で働く女性の割合が増えたことで、平均収入の金額が下がってしまったのでしょう。
- 男女の平均年収の差が150万円以上になる。
- 昇進や昇給による年収アップを狙うのが難しくなる。
業界別にみると、30代と同様に金融業や保険業が平均年収を大きく上回る532～588万円となっています。
40代で年収を上げたいと考えるなら副業を始めるか、同業種でこれまでの経歴がいかせる転職先を探すのが早いかもしれません。
専業主婦になることのメリット
今までずっと仕事を頑張ってきた人は、専業主婦になることのメリットがよくわからないと思うかもしれません。
ここでは3つのメリットを具体的に紹介していくので、内容を確認してみましょう。
子どもの成長をそばで見られる
子供の成長はあっという間といわれていますが、専業主婦であれば成長の過程を一つひとつ近くで見届けることができます。
共働き世帯よりも子供と過ごせる時間はかなり多くなるので、その年齢でしかできないことを体験できるでしょう。
親にとってはもちろん子供にとっても、お金には代えられない経験となるのではないでしょうか。
- 最大のメリットは子供の成長を近くで見届けられること。
- 子供を最優先に動くことも可能。
ほかにも毎日そばで子供の様子を見ていれば、健康状態など些細な変化にもすぐに気づくことができます。
また万が一病気やケガをするようなことがあっても、子供の看病を最優先にすることができるのも大きなメリットです。
家事や育児に専念できる
通勤や就業時間が発生しないので、家にいる時間を家事や育児にあてることができます。
食事の準備や掃除などに時間をかけられるため、家族の健康管理がしやすい状況を作ることができるのではないでしょうか。
- 家事と育児にあてられる時間が大幅に増える。
- 子供の健康や食事の管理に専念できる。
仕事を抱えている状態では子供を預けなくてはならず、育児だけに専念することができません。
しかし、専業主婦であれば日中に動くこともできるので、家事だけでなく役所や銀行での用事を済ませることもできます。
保険料や税金の控除が多い
夫の扶養に入っているなら年金や保険料を払う必要がなくなるので、保険料の負担額が減るのがメリットです。
また、夫が配偶者控除を受けることができるので所得税と住民税が軽減されます。
- 夫が支払う税金の額を減らすことができる。
- 行政機関や勤務先から手当てがもらえる可能性がある。
夫の勤務先によっては、配偶者や子供が居ることを申請すれば手当が支給されるかもしれません。
健康診断や各種ワクチンの接種なども受けられる可能性があるので、夫と一緒に確認してみるのもよいでしょう。
専業主婦になることのデメリット
専業主婦になることにメリットがあれば、当然デメリットも存在します。
主なもの3つを取り上げて紹介するので、メリットと比較してみてください。
社会との関わりが薄くなる
家の中でほとんどの時間を過ごす専業主婦は、社会との関わりが薄くなることがデメリットといえます。
会社に勤めていれば仕事を通して多くの人と関わることができますが、自分が外に出ない限り家族以外の人と話す機会はなくなってしまいます。
- 社会とのつながりが薄れ、孤立する可能性がある。
- 復職する場合に、会社に適応できるかが心配されることもある。
人と接したり話したりすることが好きな人であれば、より強いストレスを感じるかもしれません。
一時的に社会との関わりが絶たれてしまうので、期間が長くなると社会復帰する際にネックになる可能性もあります。
経済的余裕が少なくなる
夫婦2人で働いていた時期と比べると世帯収入が減少するため、経済的な余裕が少なくなるのがデメリットです。
いくら夫が控除を受けられるとはいえ、妻が得ていた数百万円の年収をカバーすることはできません。
- 世帯収入が減少し、子育てに影響がでる可能性がある。
- 普段から節制しなければ、貯蓄を増やすのは難しい。
子育てにかかる多額の費用をまかなえるだけの貯蓄をするためには、普段の生活で節制する必要があるでしょう。
今まで自由に使えていたお金が使えなくなる、という状況も想定しておいた方がよいかもしれません。
夫の収入が途絶えると生活に困る
夫の収入のみで生活するので、働けなくなった場合に家族が生活ができなくなるのがデメリットです。
一度仕事や社会と離れてしまっているため、夫が病気や障害で働けなくなったとしてもすぐに再就職するのは厳しいでしょう。
- 夫の収入がなくなると世帯収入が0になり、生活が困難になる。
- 保険に加入するなど、夫が働けなくなった場合の備えは必須。
夫と死別したり離婚したりした場合は、保険金や養育費などを受け取り少しの間生活することができるかもしれません。
しかしリストラなどで突然職を失った場合は、再就職までの期間をどう乗り切るか話し合っておいた方がよいかもしれません。
夫の年収が理想の金額に届かない！妻ができる対策とは
専業主婦になりたいけれど夫の年収だけでは厳しい場合、妻が取れる対策として次の3つが挙げられます。
- 在宅ワークで収入を得る
- 自身の職場を変える
- 夫の年収を上げる
どれも即効性のあるものではないので、着実に収入を増やしていくための対策だと考えるとよいでしょう。
在宅ワークと聞くと特別なスキルがなければ稼げないと思うかもしれませんが、電話対応やデータ入力など一般的な事務処理能力があればできる仕事もあります。
家にパソコンとネット環境があれば、初期費用がほとんど必要ない仕事もあるので探してみることをおすすめします。
現在勤めている職場に復帰できればいいのですが、難しい状況なら無期雇用派遣などを利用するのも一つの方法です。
派遣元での直接雇用となるので、待機期間中も収入が途絶えることはなく安心できます。
夫の年収を上げるには今の勤務先で昇進をするか、別の会社に転職するかの選択になります。
転職する場合は、「保有する資格やスキルをいかせる」「現在の業界または職種と関連がある」という2つの条件を満たす企業を選べば年収が上がる可能性があります。
夫の年収だけじゃない！子育ての理想とあわせてライフスタイルを決めよう
専業主婦で子育てをするのに理想的な夫の年収は下記の通りです。
- 都内で子供二人を育てる場合→年収700万円
- 地方都市で子供二人を育てる場合→年収500万円
- 田舎で子供二人を育てる場合→年収400万円
子育て世帯に多い年代である30代と40代の平均年収は400～500万円なので、子供の人数や居住地域によっては専業主婦で子育てが可能です。
夫の年収だけで生活するのが不安であれば、この記事で紹介した対策を使って自分の収入を持ちましょう。
子育て中でも働きやすい職場が探せる、無期雇用派遣会社は下記のサイトです。
生活費や教育費はあくまで平均的な数値であり、理想の年収に達しているから余裕のある暮らしができると保証するものではありません。
年収が足りなくてもプラスする方法はあるので、自分の理想の子育てができる決断をしてくださいね。
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