【もう無理】旦那に家を出て行って欲しい時の方法は？家を出て行けは法律で罪になる？

「旦那に出て行って欲しいけど、どうしたらいいのだろう？」

「旦那に出て行って欲しいと思うのは私だけ？」

「旦那に出て行って欲しいけど、法律で罪になるの？」

上記のような悩みを抱えていませんか？

 

気持ちの冷めてしまった旦那に、出て行って欲しいと思う妻も少なくありません。

自分が出て行くという方法もありますが、できれば住み慣れた家に残りたいと思うのは当然です。

 

この記事では

上記の内容を、世間の妻たちの体験談とともに徹底解説していきます。

 

旦那に家を出て行って欲しい！旦那を家から追い出す方法は？

「一緒にいられないから出て行って欲しい」

「離婚を前提とした別居で、出て行って欲しい」

出て行って欲しいと思う状況は人それぞれですが、法律上では夫婦のどちらが家を出るべきかは決まっていません。

 

たとえ旦那名義の家で、ローンや維持費を旦那名義の口座から引き落としていたとしても同じことが言えます。

婚姻中に購入した家は、夫婦の共有財産となるからです。

 

旦那に出て行って欲しいと思う時、有効な方法として以下の3つが挙げられます。

それぞれの方法について、詳しく解説していきます。

 

①話し合う

平和的に解決したいのであれば、話し合うのが一番の方法です。

話し合いで解決できるのであれば、弁護士を立てる費用などもかかりません。

 

先ほども書いたように、婚姻中に購入した家は夫婦の共有財産です。

旦那と妻で、半分ずつの権利を持っています。

 

話し合いを行う際は、なぜ出て行って欲しいのかを論理的に説明しましょう。

感情的になってしまうと、話し合いはこじれてしまいます。

 

 

②調停や離婚訴訟

話し合いができる状況ではなかったり、夫婦間で揉めた場合は調停や離婚訴訟で争います。

第三者に入ってもらうことで、話し合いがスムーズにいく場合もあるからです。

 

 

夫婦のどちらもが出て行かない場合、同居の状態で調停や訴訟を進めることになります。

相手の行動が分かりやすい反面、自分の作戦も筒抜けになるため注意が必要でしょう。

 

③家を買い取る

3つ目は「家を買い取る」方法が挙げられます。

ただしこれは離婚が成立した夫婦に適用される方法なので注意しましょう。

 

妻が元旦那名義の家を買い取るためには、住宅ローンを妻名義に変更する必要があります。

妻名義に変更するには妻が住宅ローンの借入審査に通らなければなりません。

 

安定した収入がある程度ないと、住宅ローンを組むのは難しいのです。

 

旦那に家を出て行って欲しい理由は？

夫婦とは難しいもので、結婚当時の愛をいつまでも維持できるとは限りません。

 

旦那に「出て行って欲しい」と思うのには、以下のような理由が考えられるでしょう。

この項目では、それぞれの理由を解説していきます。

 

愛情が冷めた

最初に挙げられるのは「愛情が冷めた」ことでしょう。

愛情が冷めた相手と、一緒に生活していくのは苦痛以外の何物でもないからです。

 

愛情が冷めただけならまだしも、ひどい場合には体調も支障をきたす場合も。

 

旦那がいない日中は普通に生活できているのであれば、特に「出て行って欲しい」と思ってしまうことでしょう。

 

家事や育児をしない

2つ目の理由は「家事や育児をしない」ことが挙げられます。

休みの日だからと言って、ゴロゴロしている旦那を見るのはストレスが溜まるものです。

 

共働きの家庭も多くなっている現代で、家事や育児をしない旦那は疎まれる傾向にあるのです。

 

モラハラやDV

3つ目は「モラハラやDV」が挙げられます。

旦那のモラハラやDVは、精神的にも身体的にも苦痛となるからです。

 

そうなると妻には収入がありません。

 

家を出ようにも経済的に余裕がなく、せめて旦那に出て行って欲しいと思うのではないでしょうか？

 

考え方の違い

お互いの考え方の違いも、出て行って欲しいと思う要因の一つになります。

考え方が違う相手と一緒に生活することは、お互いにとってストレスになるからです。

 

具体例を挙げてみましょう。

それぞれの育ってきた環境や置かれた状況が、大きく関係しているものばかりです。

 

変えてほしいと思っても、そう簡単にはいかないでしょう。

長年、考え方の違いに悩まされていると「出て行って欲しい」と思ってしまうのも無理はありません。

 

金遣いが荒い

お金の使い方は、夫婦喧嘩の大きな要因になります。

結婚すれば、家計はひとつになるからです。

 

金遣いの荒い旦那を持つと、苦労する妻は少なくありません。

 

と思ってしまうのも無理はないでしょう。

 

旦那に「家を出て行け」は法律で罪になる？

先ほども書きましたが、家は夫婦の共有財産です。

 

民法では以下のように定められています。

第752条
夫婦は同居し、互いに協力し扶助しなければならない。

引用：Wikibooks

 

この法律により、基本的に夫婦は一緒に暮らさなければなりません。

たとえ如何なる理由があったとしても「家を出て行け」と命令する権利は、旦那にも妻にもないのです。

 

仮に無理やり旦那を家から追い出した場合には、それが「悪意の遺棄」として裁判の時に不利になる可能性もあります。

「家を出て行け」と言うのではなく、冷静に話し合うことで解決策を見出したいものです。

 

旦那を追い出したときの注意点

仮に話し合いにより、旦那を追い出した場合、注意しなければならないことがあります。

それは以下の３点です。

 

それぞれがどのようにリスクになるのか、詳しく解説していきます。

 

①家を売却されるリスクがある

最初に考えられるのは「家を売却されるリスクがある」ことでしょう。

家が旦那の単独名義になっている場合は、旦那が独断で家を売却することが可能だからです。

 

特に住宅ローンの返済中だった場合、どうせ住めないのなら売却してしまおうと考えるケースも少なくありません。

妻の同意は必要ないので、一度売却されてしまうと、取り戻すのは難しいでしょう。

 

それを避けるためには、以下の方法がおすすめです。

 

「家を勝手に売却されてしまい、住むところがなくなってしまった」ということのないよう、何かしらの対策をしておきましょう。

 

②生活費の心配

二つ目は「生活費の心配」です。

特に妻が専業主婦で、旦那の収入に頼っている場合は、心配の度合いも高くなるでしょう。

 

一緒に暮らしていた時には、一軒分しかかからなかった光熱費や家賃が、出て行った後は二軒分かかることになるのです。

 

自分たちの生活費だけでなく、出て行った旦那の生活費も分担する必要があることを覚えておきましょう。

 

③子供の親権問題

最後の注意点は「子供の親権問題」が挙げられます。

子供の親権を取りたいのであれば、必ず子供と一緒に行動しましょう。

 

調停や裁判で親権を決める際、裁判所では「現状維持の原則」が重視されます。

 

過度な負担を子供にかけないため、特別な問題がない限りは現在の監護者が親権者として認められる傾向があるのです。

そのため出て行くにしろ、旦那を追い出すにしろ、常に子供と行動を共にするよう注意しましょう。

 

旦那を家から追い出した体験談

旦那を実際に家から追い出した妻たちの体験談をご紹介します。

息子の対応が大変だった中、旦那は育児も手伝わないで未婚の女の子と二人っきりで楽しくしていたのか！

息子とのクリスマスプレゼントを買いに行く用事を蹴ってまで何してるんだ！？

妻がいるのに未婚の女の子と二人っきりで遊ぶなんて何を考えてるんだ！？

絶対に許さない！

‥‥と思わずキレて問答無用で家から追い出してしまいました。

引用：ハスノハ

夫婦喧嘩で売り文句に買い文句になり、旦那を家から追い出したという体験が目立ちました。

カッとなって「出て行って欲しい！」と思ってしまう気持ち、経験のある妻は多いのではないでしょうか？

 

ここの家賃払ってる！と喧嘩のたびに決まり文句。家賃5万で笑わせるな！電気ガス水道電話、食費、生活費、ソノタモロ毎月30万も私が出してる。お前が出ていけ！と追い出したよ。

引用：ガールズちゃんねる

旦那に「出て行け」と言われ、反対に追い出したという強気な妻もいました。

妻だって家のことをいろいろしているんですから、家賃を盾に「出て行け」なんて納得いかないですよね。

 

子供がいたから旦那を追い出したことならあるよ
車で一晩寝てた
子供がいるなら旦那を追い出す方が良いよ

引用：ガールズちゃんねる

確かに子供が小さいうちは、置いて妻が出て行くわけにもいきません。

必然的に旦那を家から追い出すことになってしまうのでしょう。

 

まとめ

旦那に出て行って欲しいと思う時、有効な方法は以下の3つです。

 

旦那に「出て行って欲しい」と思うのには、以下のような理由が考えられます。

 

旦那を追い出した場合、以下の3点に注意しましょう。

 

夫婦喧嘩や離婚になった場合、どちらかが家を出て別居するケースがほとんどです。

旦那名義の家であっても、住み慣れた家に残りたいと思うのは当然でしょう。

 

そうなれば「旦那に出て行って欲しい」と考えるのは無理もありません。

ただし「出て行け」と無理やり追い出すのは、法律上罪になる可能性もあります。

 

話し合いでどうにもならない時は、弁護士に相談しながら、話を進めて行きましょう。